漆　籤　sissen　　 – ページ 610 – 夏未夕漆綾が運営するブログ、漆芸技術文化のアカシックレコードです。

現代の私たちの暮らしは、エネルギーや資源を大量に消費することで成立している。
そして世界のエネルギー消費は年々増加し続けていて、その勢いは２１世紀に入って中国やインドの躍進に伴い加速をつけてきている。
また他の開発途上国の経済発展も目覚しく、こうした背景から、世界のエネルギー事情は年々ひっ迫してきているのが現状であり、国際経済は原油価格の高騰、それによる物資の調達価格の高騰、景気後退、原油の値下げ、原油価格値下げによる経済回復、そしてまた経済が復興すると原油価格が高騰すると言う、石油価格循環型経済になっている。地球上で採掘可能な化石燃料は、いまだ発見されていないだろう未発見資源も含めて、石油換算で５・９兆バレル、天然ガスが６・３兆バレル、石炭などの固形資源が２４・５兆バレルと推定され、全体でも３６・７兆バレルだと言われている。(IIAS,1998年)
これに対して、将来のこうした化石燃料の需要と供給の関係は、正確に予測することは困難だが、例えば世界人口が１００億人で飽和状態になり、経済の成長により１人あたりの平均エネルギー消費量が、現在の日本人なみになったと仮定し、そのエネルギー需要の９０％が化石燃料によって供給されたらどうなるか・・・。

現在は採算性を考えてその利用が大きく抑制されている石炭を使っても、２１００年には需要の半分しか供給できず、２２００年には３分の１しか需要を満たせなくなる。
石油に至っては現在の段階でも全エネルギーの半分を供給しているに過ぎず、２２００年には地球上の全埋蔵量を採掘し尽くしてしまう。
つまり古生代や中生代に１億年以上もかけて蓄えられた、大切な化石燃料は４００年もすれば使い果たされることになり、これは石炭を換算した場合で、石油だけをとれば２１００年には現在の半分、２２００年には採掘終了・・・、あくまでも推定だが１９０年後には完全になくなってしまうことになる。

こうしたことから世界のエネルギー安定供給のためには、好悪の別ではなく、すでに実用化され実績のある原子力の重要性が高まるだろう・・・、そしてエネルギー技術のような社会的基盤整備には時間がかかるため、対策は危機が発生してからでは遅い、危機回避にはエネルギーに余裕のある現在からそれを実行しておく必要があり、これからの国際社会はすでに自動車を見てもそうだが、安全で環境に優しい「電気」の時代へと移っていくだろう。

だが日本の原始力発電計画は、ウランを燃やして発生したプルトニウムを燃やす形式に重点が置かれ、これをプルサーマル方式と言うが、とても問題が多い。
ウランとプルトニウムでは、核分裂断面積や核分裂時に発生する中性子の数、遅発中性子の割合などが異なるため、ウランを燃やすために設計された軽水炉でプルトニウムを燃やそうとすれば、さまざまな不都合が起こってくる。

さらにプルトニウムはウランの数十万倍の生物毒性があるため、再処理や燃料製造の工程でも安全性が犠牲になる。
日本は現在イギリスとフランスで再処理してもらった分離プルトニウム４３トンを保有しているが、分離プルトニウムの保有は核兵器製造の疑惑が避けられないため、日本は使いに道のないプルトニウムを保有しないと国際公約してきたが、実際はその疑惑は深まるばかりの現実に追われている。

日本がこうした現状に追い込まれたのは、ウラン型の原子炉で燃やしたウランの後処理の問題があったからだが、ウランは燃やすとその質量が増えてプルトニウムになり、このプルトニウムはかなり不安定な物質だが、これがウランよりはるかに大きなエネルギーを発生させることから、プルトニウムをウランで薄める再処理をして、これを燃やすことが考えられた訳である。

しかしプルトニウムは高速増殖炉で燃やして初めて資源となるが、日本の高速増殖炉「もんじゅ」は試運転を始めた途端に停止し、以後の高速増殖炉開発の見通しは暗いものになった。
これによって日本は燃料として使い道のないプルトニウムを大量保有していることになり、IAEA(国際原子力委員会)から北朝鮮やイラン以上に危険な国では・・・と言う目で見られ、何が何でもこのプルトニウムを始末する羽目に、つまりプルサーマル方式での原子力発電に追い込まれているのである。

また深刻なのは、原子力の経済性が大きな犠牲になっている点で、青森県六ヶ所村で試運転中の再処理施設は、年間８００トンの使用済み燃料を処理しながら、４０年間動く計画になっている。
したがって完全に計画通りに稼動すれば、３２０００トンの使用済み燃料を処理する。
一方電気事業連合会は再処理費用を１１兆円と試算していることから、使用済み燃料１トン当たり約４億円かかることになるが、イギリスとフランスに委託してきた再処理費用は１トン当たり２億円、恐ろしい話だが倍の費用だ。

そのうえ、この再処理施設が１００％稼動することなど有り得ない、また１１兆円と試算された費用も、到底そのような金額では収まらないだろう。
ただでさえ電力自由化の波に洗われ、原子力が重荷になっている電力会社にとって、プルサーマルは、やればやるほど経営が圧迫され、破綻していくのである。
そしてこうしたリスクは地方の電力会社である九州電力や、四国電力が真っ先に負わされようとしている。

また２００８年の電気料金の価格制度改定を見れば分かるように、都合が悪ければ制度を改定して、電力会社の経済的破綻を国民が負担するようなことが、ないとは言えない。

ちなみにエネルギー資源は経済的発展地域やその国家、上位１０カ国ほどでその全消費の８０％が消費され、残りの２０％をその他の全世界で分けて使っている。
日本がいつまでもこの上位１０ヶ国の中に入っていられるとは限らないのだ。
いつかエアコンは付いていても、電気が使えなくて冷房ができない・・・などと言う時代が来なければ良いのだが・・・。

※この記事は２００９年８月５日、他サイト掲載用に執筆されたものです。